省エネについて の記事一覧

学校もエコ化の方向へ

スクール・ニューディール構想が始動

学校における教育環境をより一層充実したものとさせるべく、耐震化・ICT化・エコを三本柱とした
スクール・ニューディール構想が本格始動しました。ICT化とはデジタルテレビ、電子黒板、校内LANの導入など、いわゆる学校のIT化とも言える分野です。
日本の住宅の窓ガラスをすべて複層ペアガラスなどのエコガラスに変えたとすると、年間約1700万トンのCO2削減となるそうです。同じように全国に多数ある学校、体育館の窓ガラスをエコ化・断熱化することで、生徒にとって快適な室内環境が確保されるだけでなく、CO2削減に大きく貢献することが出来ます。
すでに平成21年度補正予算でスクール・ニューディール構想が認められ、1兆円を超える予算と21年度内の整備目標が発表されましたので、今後ガラスメーカー各社からスクール・ニューディール構想に向けた学校用のエコガラスが商品化され、徐々に取り替えが進められていく予定です。

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エコガラスとは

CO2排出量を削減するガラス

エコガラスのロゴ

地球温暖化防止が叫ばれる昨今、旭硝子、日本板硝子、セントラル硝子が中心となって、窓ガラスによるCO2排出削減の認知促進に取り組んでおります。3社は「エコガラス」という共通呼称を使い、Low-E複層ガラス(日本板硝子製、真空ガラススペーシアも含みます。)の地球温暖化防止に対する効果、機能の周知活動を実施しています。

3社の製造するLow-E複層ガラスは、通常の透明複層ガラスに比べて開口部の遮熱・断熱性能に優れ、冷暖房効率を上げて住宅のエネルギー消費量を抑え、結果としてCO2削減を可能としています。
エコガラスを使用すれば、夏場の窓付近のジリジリとした暑さ、冬場の冷え冷え感が大幅に軽減されるだけでなく、紫外線も遮断するので室内の床・壁・カーテンなどの色褪せも防ぐことが出来ます。

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簡易版の断熱二重窓

奥行きの狭い窓の木枠にも取付可能な二重窓

メーカーを問わず防音、断熱二重窓は、窓の周りにある木枠に取り付けられます。主要サッシメーカーの二重窓製品は枠幅が7cmほどありますので、窓の木枠の奥行きも7cm必要でした。
今回ご紹介するサンタムスというメーカーの断熱二重窓は、枠が大変スリムに出来ており、木枠の奥行きが3cmあれば取り付けられるという商品です。
サンタムスのホームページによれば、
・冷暖房効果もアップ。光熱費も大幅に節約できます。
結露も防止でき、カビやダニの発生が減らせます。
・窓の5m外が道路でも、驚くほどの遮音効果。
・エアコンの設定温度になるまで時間がかかりません。
とのことですが、やはり防音・断熱性能的には、トステムインプラスやYKKプラマードUといったサッシメーカーの製品のほうが優れています。
サンタムスの二重窓の強みは、なんといっても奥行き3cmのスペースに付けられるという点と、枠をビス留めするのではなくテープで貼り付けますので、賃貸物件にもビス穴傷をつけることなく、取り付けが可能という点です。今後賃貸物件を中心に普及していく可能性を秘めた商品だと思います。
ちなみにサンタムスの二重窓にはめ込まれる面材は、ガラスではなく、ポリカボネート板という割れにくい素材ですので、小さいお子様のいらっしゃるご家庭などではその点でも安心です。

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効率のいい冷房のかけ方

空気のかく乱と吹き出しの向きがミソです

夏場に外から帰ってきた時に、家の中がムンムンしていて思わず窓を全開・・・誰でも経験があると思います。最大の要因である、窓から差し込んでくる太陽光線の熱を遮断するために、窓ガラスを遮熱・断熱ガラスに交換することが最も効果の高い対策です。
その上でさらに冷房効率を高める方法として、
■エアコンの吹き出しの向きを上向きにする。
■扇風機、サーキュレーターで空気をかき回す。
といった工夫で、冷房コストをかなり節約する事が出来ます。
どちらの方法も強制的に室内の空気を循環させるというところがポイントです。広く知られている事ですが、最低でも月に1度はエアコンのフィルターも掃除しましょう。これだけの事をやるのとやらないのとでは、冷房効率、冷房コストに大きな差が出てきます。

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窓の省エネ・リフォーム減税制度について

窓の省エネ改修工事をする事で税金が控除になります!

この制度は、全居室の窓すべてを省エネリフォームすると、工事費の10%分が所得税から控除されるというものです。
窓の省エネリフォームの方法は大きく3つあり、
■インプラス、プラマードUなどの内窓追加取付け
■断熱サッシへの窓の交換
複層ガラス、真空ガラスなどの省エネガラスへの交換
となっています。
これまではローンを借りたリフォームだけが対象のローン型減税のみでしたが、平成21年4月よりローン無しの投資型減税が新設されました。減税の控除期間は平成21年4月1日~平成22年12月31日までとなっておりますので、今がチャンスです。
より詳細な情報は、(財)建築環境・省エネルギー機構の「省エネ対策に関するサポートセンター」のサイトをご参照下さい。

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